【2月16日〜20日】米国株の動向、S&P500・ナスダック・ダウは上昇？最新解説

これまでの動き

先週の米国株は、週全体では主要3指数が揃って上昇し、投資環境は不透明ながらも堅調さを取り戻す展開となりました。

特に、ナスダックが相対的に強い動きを見せたことが、米国市場全体のポジティブなサインとなりました。

これは、週の初めに市場が前週末までの弱い動きから切り替わりつつあった流れの延長であり、米国株全体が反発機運を高めた結果とも言えます。

週初は休場明けであり、前週末の弱気材料を引きずる形で株価はまちまちの展開でしたが、米国株主要指数は堅調さを保つ動きとなりました。

経済指標面では、CPI（消費者物価指数）が前年同月比で予想を下回る伸びとなったことでインフレ懸念が和らぎ、FRB（米連邦準備制度理事会）の利下げ観測が強まったことが株価下支えの一因と見られました。

ただし同時に主要テック株の一部は売られ、指数全体の方向感がはっきりしない面もありました。

週中にかけては、テクノロジー株や大型株を中心に上昇基調が強まりました。

特に18日にはハイテク株を中心に3指数揃って上昇する場面が見られ、AI関連需要や企業収益への期待感が市場を押し上げました。

これは、AIチップやデータセンター向けの成長期待が根強く、決算を控えた関連銘柄の買いが入ったことが背景です。

なお、一部企業では弱い予想を背景に株価が下落するケースもあり、個別銘柄の振れ幅は大きい展開でした。

週後半には市場の雰囲気が一転し、プライベート・クレジット関連株や一部大手企業の弱い業績見通しなどが影響して株価が調整色を強める場面がありました。

この日は、ソフトウェアや小売の一部銘柄が売られる一方、エネルギー株が強く、セクター間で明確な差が出た日でもありました。

そして週末には、米国最高裁判所がトランプ政権による緊急関税措置を無効と判断したニュースが好感され、主要指数が揃って堅調に推移しました。

週間のセクター別動きを見ても、情報通信や消費関連のセクターが比較的堅調に推移し、エネルギーや金融セクターも一定の上昇を見せる一方で、公益や不動産関連セクターは弱めの動きでした。

全体として、先週の米国株は、休場日を挟みながらも主要指数が揃って上昇し、インフレ期待の変化や判例リスクの後退、そしてAI関連銘柄の動きが投資行動に強く影響した週として総括できます。

このように指数では底堅さを確認しつつも、個別株やセクターごとの動きは依然として変動幅が大きく、リスク管理が重要な相場環境だったと言えるでしょう。

エヌビディアの決算に注目です。

今週の米国株は、エヌビディアの決算、米国とイランの地政学リスク、そしてトランプ政権の関税政策という3大テーマを中心に売買判断を行い、相場の方向性が大きく左右される1週間になっています。

まず企業業績では、今週にNVIDIAが発表する2025年Q4決算が最大の注目材料であり、市場予想では非常に強い成長が見込まれています。

そのため、AI関連の投資センチメントを左右する先端テックの方向性指標として位置付けられています。

エヌビディア決算で収益性やクラウド需要の強さが市場予想を上回れば、主要株価指数であるS&P500やナスダックに買い材料となる可能性があります。

しかし、逆に弱いガイダンスや設備投資の鈍化懸念が出れば、ハイテク株を中心とした売りが強まるリスクも指摘されています。

地政学リスク面では、米国とイランの緊張が依然として高いことがマーケットの大きな重しになっています。

米国がイランに対し核合意に向けた期限を設けて圧力をかけている状況が続き、中東情勢への懸念からゴールドや安全資産への資金シフトが見られると同時に原油価格のボラティリティ拡大も意識されています。

こうしたリスクオフムードが、株式市場の上値を抑える一因となっています。

特にイラン情勢の緊迫度が高まると、株式市場が急落する可能性があるとの見方もあり、短期投資家を中心にリスクポジション調整が進んでいる点が確認されています。

さらに通商政策では、トランプ米大統領が最高裁判所によって従来の緊急関税プログラム（IEEPAに基づく相互関税）が無効とされた後、代替策として新たに10％（後に15％へ引き上げ）のグローバル関税を発表（通商法１２２条を根拠）したことが株式先物市場に不透明感をもたらしています。

そのため、ダウ先物やS&P500先物、ナスダック先物が揃って下落する反応が出ています。

この一連の関税政策は、貿易障壁の強化によって企業コストの上昇や世界的なインフレ再燃への懸念を投資家に植え付けており、投資家心理の悪化とドル安・安全資産買いを誘発する要因となっています。

関税に関する具体的な実施スケジュールや免除対象などの詳細が不透明なままであるため、今週も通商政策を巡るニュースフローに敏感に反応する局面が想定されます。

加えて、今週は米国内で消費者信頼感指数や住宅価格指数、卸売在庫データなどの経済指標も発表される予定であり、これらのデータが市場予想を上回るか下回るかにより、特に消費関連セクターや住宅セクターへの影響が懸念されています。

このように、今週は企業決算ではAI景気の象徴ともいえるエヌビディアの結果、地政学面では米国・イランの緊張関係、政策面ではトランプ大統領の関税戦略が同時並行でマーケットに影響を与える3重リスクが重なっています。

指数全体の方向感はこれらイベントの結果次第で大きく変動する可能性が高く、投資家は決算データ、地政学ニュース、関税関連の政策発表のいずれにも注意を払う必要がある状況となっています。

いかがでしたか？

トランプ関税の新たな発動は、米国株にとって短期的な重しになっています。

しかし、通商法による根拠では日数も決まっており、更に上限が決まっているためこれまでの様な強行的な関税カードになるかは不透明です。

エヌビディアの決算も最重要視されており、神経質な週になるでしょう。