- 1日（水）米2月小売売上高発表
- 3日（金）米3月雇用統計発表
- イラン攻撃の行方
これまでの動き
先週の米国株は、イラン情勢の緊迫化とそれに伴う原油価格の急騰という典型的な地政学リスクによって大きく揺さぶられた一週間となりました。
結論から言えば、今回の下落は戦争リスク×資源価格高騰によるスタグフレーション懸念が一気に織り込まれたことが最大の要因です。
実際に、原油市場ではブレント原油が2月水準の約72ドル台から一時112ドル台まで急騰し、わずか1ヶ月で約50％以上の上昇という異常な値動きを記録しました。
この背景には、ホルムズ海峡を巡る緊張の高まりにより、世界の石油輸送の約2割に相当する供給が不安視されたことがあり、日量900万〜1100万バレル規模の供給リスクが意識されたことで市場は一気にリスクオフへと傾きました。
この原油高は単なる資源価格の上昇にとどまらず、インフレ再加速への警戒を強める要因となり、実際に原油が10％上昇するとインフレ率が約0.3％押し上げられるとされる経験則から見ても、今回の上昇幅は無視できないレベルです。
その結果として、米国の長期金利も上昇圧力を受け、10年債利回りは約0.5％程度上昇する局面が見られました。
この、原油高→インフレ懸念→金利上昇という流れは株式市場にとって最も逆風となる構造であり、特に将来の成長期待を織り込んで評価されるハイテク株やグロース株にとっては致命的です。
ナスダック指数が週を通して約2％超下落し、ダウ平均やS&P500もそれぞれ約1.7％前後の下落となりましたが、より重要なのはこれら主要指数がすでに2月高値から10％以上下落し、いわゆる調整局面に突入している点です。
さらに市場心理を示すVIX指数も30を超える水準まで上昇しており、これは投資家の恐怖感が急激に高まっていることを意味しています。
資金は株式から安全資産へとシフトし、ドル指数も約2.6％上昇するなど典型的なリスク回避の動きが確認されました。
一方で、セクター別に見るとすべての銘柄が下落しているわけではなく、むしろエネルギー関連株は原油価格と連動して上昇しており、今回の相場は全面安ではなく資金の大移動が起きている局面と捉えるべきです。
今後の見通しとしては、戦況が長期化すれば原油価格が150ドルから200ドルに達する可能性も指摘されており、その場合はさらなる株価下落と景気悪化が同時進行するスタグフレーションシナリオが現実味を帯びます。
一方で、停戦や緊張緩和が実現すれば原油価格は急落し、それに伴って株価が急反発する可能性もあります。
現時点では、最も現実的なシナリオとして原油高止まりによるボックス相場が想定されます。
このような環境下での投資戦略としては、無理に押し目買いを狙うのではなく、トレンドが明確に下向きである以上は現金比率を高めつつリスク管理を優先しましょう。
しかし、長期的に見れば今回のような地政学リスクによる下落は一時的な要因であることが多く、恐怖がピークに達した局面こそ将来的な大きなリターンの起点になる可能性が高いため、短期の値動きに振り回されず冷静に市場構造を理解することが資産形成において最も重要だと言えます。
これからの投資戦略
更なる忍耐が必要です。
今週の米国株は、通常の経済指標以上にイラン情勢の緊迫化とそれに伴う原油価格の高騰、そして金利上昇という三つの要因が複雑に絡み合い、極めて不安定な一週間になることが予想されます。
結論から言えば、この週はインフレ再燃と景気減速が同時進行するスタグフレーション懸念が市場の中心テーマとなります。
まず前提として、エネルギーコストの上昇が企業活動と消費の両方に強い圧力をかけていますが、この背景にはホルムズ海峡を巡る緊張により、世界の石油供給の約20％が影響を受ける可能性が意識されている点が挙げられます。
このような状況の中で週初に予定されているFRB議長の発言は極めて重要であり、原油高によるインフレ圧力が強まる中で金融引き締めを継続するのか、それとも景気減速を考慮して慎重姿勢を取るのかという政策スタンスが示されることで、株式市場の方向性が大きく左右される可能性があります。
すでに米国10年債利回りはこの1ヶ月で約0.5％上昇しており、金利上昇が株式のバリュエーションを圧迫している現状を考えると、ややタカ派寄りの発言でも株価にとっては下押し要因となるリスクが高いと言えます。
消費者信頼感指数では、ガソリン価格が約4ドル近くまで上昇している影響から消費者心理の悪化が懸念されています。
仮に、指数が低下すれば景気後退懸念が強まり株価の下落要因となる一方で、逆に強い結果となった場合でもインフレの粘着性が意識されて金利上昇圧力が強まり、結果的に株価にはマイナスに作用する可能性があるため、いわゆるどちらに転んでも株に厳しい構造となっています。
さらにISM製造業景況指数やPMIは、原油高によるコスト増が企業収益にどの程度影響を与えているかを測る重要な指標です。
輸送費や原材料費の上昇によって製造業の景況感は悪化しやすく、特に指数が50を下回るような結果となれば景気後退シグナルとして市場に強く意識される可能性があります。
また、週末には雇用統計が発表されますが、この日はグッドフライデーで米国市場が休場のため、実際の株価への影響は翌週に持ち越される点が重要です。
非農業部門雇用者数の市場予想が約5万人と通常の15万〜20万人規模を大きく下回っていることから、雇用の減速が明確になれば景気後退懸念が一段と強まる可能性があります。
このように、この週は主要経済指標が集中しているものの、実際にはそれ以上にイラン情勢と原油価格の動向が市場全体を支配しています。
原油価格が100ドルを超えて高止まりする限りインフレ圧力は持続し、金利上昇と株価下落の構図が継続する可能性が最も高いと考えられます。
しかし、仮に地政学リスクが緩和され原油価格が急落すれば一転して株価が急反発する余地も残されているため、投資家にとっては経済指標の結果だけでなくニュースフロー全体を俯瞰しながら柔軟に対応することが求められる極めて難易度の高い相場環境だと言えます。
まとめ
いかがでしたか？
イラン攻撃によって始まった下落相場ですが、その終結は一向に見えてきません。
そのため、多くの投資家を振るい落としながら下落が止まる事はありません。
しかし、あなたの投資目的が変わっていないのであれば、このような厳しい相場でも立ち向かっていく必要があるのです。
