- 10日（金）米雇用統計発表
- ８日（水）米ADP全米雇用者数発表
- FRBメンバーの発言はハト寄りに傾いている
これまでの株価の動き
２月は米国の経済指標が軒並み予想を上回ったため、米国の主要株価指数は下落しました。
米国のインフレを退治する事がFRB（米連邦準備制度理事会）の短期的使命であり、その結果を確認するためCPI（消費者物価指数）や雇用統計などの経済指標が重要となります。
加えて、最も危惧すべきは賃金インフレが高止まりしている事です。
雇用環境が良好なのは労働者にとって良い事ですが、FRB（米連邦準備制度理事会）にとってはインフレの原因となるためあまり良い事とは言えません。
従って、FRB（米連邦準備制度理事会）は早期の鎮静化を図るためにも利上げを継続する必要があります。
2022年は0.75％の利上げと急ピッチで金融引き締めを行った結果、インフレ率は9％超えた辺りをピークに減少に転じています。
しかし、2023年1月のCPI（消費者物価指数）は6.4%と、これまでの鈍化ペースが足踏みした事でFRB（米連邦準備制度理事会）メンバーが一斉にタカ寄りの発言をし、2月の株式市場がギクシャクする原因の一つとなりました。
これを見て、ノー・ランディング（インフレが鈍化しない状況）になるのではないかなどの情報が出るなど、投資家の間でも混乱する様な場面もありました。
3月以降の投資戦略
引き続きインデックスをコアに据え、買い姿勢は継続です。
2月の相場がギクシャクした事で多くの投資家は不安になっているかもしれませんが、米国のインフレは確実に鎮静化しており、実体経済の状況によっては利上げ回数も変化すると考えます。
現在のところ、3月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で0.25％利上げする確率が75.3％、0.5%利上げする確率が24.7％となっています。
次に開催される5月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で0.25%利上げする確率が65.7％、0.5%利上げする確率が31.2%となっています。
いずれも0.25%の利上げを織り込んでおり、先月までのタカ派寄り発言によって過度な利上げが行われると言った心配は払拭されています。
加えて、これから先の経済指標は強い指標と比べる物もあり、比較対象によっては再び大きな鈍化の結果が発表される可能性もありますので過度な心配はするべきではないでしょう。
インフレの鎮静化は株式市場にとってポジティブ要因となりますので、大きな流れに乗り遅れない様に今から行動していきましょう。
まとめ
いかがでしたか？
3月はアノマリー的にも堅調な時期です。
2023年の儲けを最大化させるためにも、米国のインフレの鎮静化は避けては通れない重要なイベントですので正しい情報を把握しましょう。
