世界経済見通しが語る投資対象を選ぶポイント

2021年の世界経済見通し

令和3年7月に発表されたIMF（国際通貨基金）による世界経済見通しで、コロナ禍後のワクチン接種率や政府の対策などによって今後の成長率に大きな差が生まれました。

新型コロナウイルスは世界的な往来を遮断し、多くのヒト・モノ・カネの動きを封じました。

これにより世界経済は大ダメージを受けましたが、各国の努力とリーダーシップにより正しい政策が行われた国から回復し始めました。

世界経済見通しに関しては以前の記事でも触れましたが、その後も米国を筆頭に経済再開への道を切り開いてきました。

2021年の世界経済の成長率は6％と据え置いた一方、米国は7％と上方修正、ユーロ圏でも4.6％と上方修正を行いました。

先進国の平均も5.6％と上方修正される事となりましたが、これはワクチン接種率が順調に推移している事が前提であり、それが困難な国ほど遅れを取っています。

2022年以降の成長率は2021年よりも鈍化はするものの、正常な成長率に戻ると言う意味ではまともな数値になる事が予想されています。

投資をする上で投資対象の成長は絶対条件であり、今後の成長が見込めない投資対象は基本見向きもされません。

世界各国は毎年成長する事で経済規模を拡大させ、そこへ投資資金が流入しさらに発展すると言う流れです。

それぞれの国には特有の問題を抱えてはいますが、それでも人々が豊かになりたいと言う欲求が新たな技術や市場を生み経済を発展させていきます。

残念ながら、先進国の中でも唯一と言っても良いほど自国の経済が成長しないのが日本です。

経済規模が小さいと投資対象としてはリスクが格段に上がります。

そして、成長しない国は即ち緩やかに衰退していると言う事でもありやはり投資対象にはなりません。

従って、短期で大きなリターンを得たいと言う目的でもない限り、経済規模が大きく、成長している国への投資が結果的には良いのかもしれません。

これからの投資対象とは

2020年後半の様に、金融商品の多くが上昇していた経済の考え方はそろそろ改めるべきだと考えます。

確かに、米国経済は好調ですし、多くの企業の決算は素晴らしいものになりました。

しかし、それがいつまでも続くと言う事は無く、決算のハードルは徐々に高くなりますし加熱した市場をいつまでも放置してはおけません。

そこで重要になってくるのが政府のこれからの舵取りです。

米国で言えば、これからはテーパーリング（資産買入れ縮小）の議論と開始する時期について判断しなければなりません。

利上げは当然先の話ですし直近での政策変更は無いにしろ、テーパーリングはいずれ決断しなければなりません。

実体経済や市場との対話を重ねた上での判断となるでしょうが、大きな転換点になる事だけは確かです。

ユーロ圏は米国に比べ経済再開という点においては後れを取っていますが、そう遠くない未来には米国と同じ様な判断をしなければなりません。

当然ですが、その様な判断に迫られると言う事は足元の経済が好調である事が前提ですので、投資対象としてはそれらの中から選ぶようにしましょう。

投資は順張りこそが王道です。

無理に逆を行くような真似はせず、より良い選択をしていきましょう。

まとめ

いかがでしたか？

これから徐々に難しい相場になる事が予想されますが、柔軟な思考と判断で投資を続けていきましょう。

全てが正しいと言う事はありません。

時には失敗もしますし、思う様な効率が得られない事も多々あります。

それらを経験しながら成長していきましょう。