- OPECプラスは世界経済が後退すると考えている
- 原油の需要は落ち込む可能性が高い
OPECプラスの結果から分かること
OPEC（石油輸出国機構）加盟国と非加入産油国からなるOPECプラスで、2022年11月から2023年末まで実施する日量200万バレルの減産を決定した10月の内容を維持することが決定しました。
新型コロナ以降、各国の財政政策によって世界的な需要の高まりで原油価格は大幅に上昇しました。
原油を含むエネルギーは経済にとって血液の様なものですから、好景気の局面では需要過多による価格上昇となるのは自然の流れです。
しかし、過剰な価格上昇はコスト増に繋がるため良い事ばかりではありません。
それが今回の世界的な高インフレを生む原因の一つとなり、世界は金融引き締めに舵を切る結果となりました。
その間、産油国は原油価格上昇で恩恵を受けてきましたが、これから先も同じような需要が見込めるとは考え難く減産措置も止むを得ないのかもしれません。
従って、減産による価格高騰を狙っているのではなく、世界のエネルギー需要が衰退することを考えており今回の維持を決定したと考えます。
好調だったエネルギーセクターの今後は？
2022年夏場まで好調であったエネルギーセクターも、原油価格下落によって厳しい状況に追い込まれると考えます。
直近の決算は極めて良好であったため投資を継続する投資家も少なくありませんが、今後同じように成長するかは非常に疑問であり、むしろ下落する可能性が高いと考えます。
原油価格の下落はエネルギー需要の減退、ひいては景気後退要因となりますのでガソリン価格が安くなったからと喜ばしい反面、投資目線で考えればこれ以上の成長が期待出来ず投資対象から外れるのが自然でしょう。
一度ブームになったセクターですので、ハイパーグロース株同様深追いするのは邪道と考えます。
しかし、だからと言って投資自体は利上げ局面が最終段階に来ていますので、しっかり選定した上で投資は継続すべきです。
今までの考えを捨てる勇気を持ちましょう。
まとめ
いかがでしたか？
OPEC（石油輸出国機構）は価格を操作すると言ったある種の誤解が生じていますが、その成り立ちや情報機関としての優秀さなど真実を知る必要があります。
もちろん、政治的な意図が介入するため単純な事でないのは理解しなければなりませんが、その本質を理解していないと間違った判断をする場合があります。
しっかりホームワークしましょう。
