- 26日（水）米7月PCEデフレーター発表
- 27日（木）エヌビディアの決算
- 米イラン和平交渉の行方
これまでの動き
先週の米国株は、主要3指数がそろって下落し、投資家にとって警戒感の強まる1週間となりました。
週間騰落率は、S&P500が1.44％下落、NYダウが0.92％下落、NASDAQ総合が2.17％下落しました。
特にNASDAQの下落が大きかったことから、今回の相場ではハイテク・成長株への売り圧力が目立ったといえます。
背景にあったのは、企業業績だけではありません。
中東情勢、原油価格、米国長期金利、インフレへの警戒が複雑に絡み合い、これまで上昇してきた米国株に利益確定やリスク回避の売りが出やすい環境となりました。
週初には、NYダウが0.51％、S&P500が0.52％、NASDAQが0.31％下落しました。
中東情勢をめぐる不透明感から原油価格が上昇し、インフレへの懸念が意識されたことが株式市場の重しとなりました。
一方、原油高を追い風にエネルギー株は比較的堅調で、ここには今回の相場の特徴が表れています。
つまり、中東情勢は米国株全体に同じ影響を与えるのではなく、エネルギー企業にはプラス、原油高によるコスト増を受けやすい企業にはマイナスという形で、業種ごとの差を広げる要因になったのです。
週末には主要指数が反発し、S&P500は0.4％、NASDAQは0.4％、NYダウは1.0％上昇しましたが、週間ベースでは依然としてマイナスでした。
今回の米国株の動きを理解するうえで、特に重要なのが中東情勢と原油価格です。
先週の原油価格は週間で5.62％上昇しており、原油高が長期化すれば企業コストや家計負担の増加を通じてインフレを押し上げる可能性があります。
インフレが高止まりすれば、FRBが利下げを急ぐことが難しくなり、金利上昇を通じて株価の重しになる可能性があります。
実際、同じ1週間でもS&P500の情報技術セクターは3.35％下落した一方、エネルギーセクターは2.58％上昇しました。
この違いからも、今回の相場は米国株が全面的に弱いというより、中東情勢と原油高、金利上昇によって投資家の資金配分が変化したと見ることができます。
今後の米国株を考える際には、株価指数だけを追いかけるのではなく、原油価格、米国10年国債利回り、インフレ指標、そしてFRBの金融政策を同時に確認することが重要です。
特に中東情勢がさらに悪化して原油価格が上昇すれば、インフレと金利を通じてNASDAQなど成長株への圧力が強まる可能性があります。
一方で、中東情勢が落ち着き原油価格が低下すれば、インフレ懸念が和らぎ、株式市場には追い風となる可能性があります。
したがって、先週の米国株を単純に米国株の終わりと捉えるのは適切ではありません。
むしろ今回の相場は、株価の上昇を支えてきた成長期待だけでなく、地政学リスク、原油、金利、消費という複数の要因を同時に見る必要性を示した1週間でした。
投資家にとって重要なのは、株価が下がったという事実だけを見るのではなく、なぜ下がったのかを確認することです。
米国株の指数とともに原油価格と米国10年国債利回りをチェックすることが、今後の相場を読み解くうえで有効な視点となります。
これからの投資戦略
エヌビディアの決算に注目です。
今週の米国株は、8月の相場を左右する重要イベントが集中する一週間です。
特に注目したいのが、7月PCE物価指数、4〜6月期GDP改定値、NVIDIAの決算、そしてジャクソンホール会議でのFRB議長発言です。
前週の米国株はS&P500が1.44％、NYダウが0.92％、NASDAQが2.17％下落しており、中東情勢を背景とした原油高や米国長期金利の上昇が株価の重しとなりました。
そのため今週は、単なる企業決算だけでなく、インフレが再加速しているのか、FRBは金融緩和に動けるのかが最大の焦点になります。
最大の焦点は26日です。
この日は7月PCE物価指数と4〜6月期GDP第2次推計が発表される予定で、さらにNVIDIAの決算も予定されています。
PCEはFRBが重視するインフレ指標で、市場予想では7月総合PCEが前月比0.2％上昇、前年比3.7％上昇、コアPCEが前月比0.2％程度と見込まれています。
FRBのインフレ目標は2％なので、前年比3.7％前後なら依然として目標を大きく上回る水準です。
ただし、米国株にとって重要なのは予想値そのものではなく、実績が予想を上回るか下回るかです。
例えばコアPCEが予想を上回ればインフレ再加速への警戒から米国債利回りが上昇し、NASDAQや高PERの成長株が売られる可能性があります。
反対に予想を下回れば利下げ期待が強まり、ハイテク株には追い風となる可能性があります。
同じ日に発表されるGDP第2次推計も重要です。4〜6月期の実質GDP速報値は年率1.5％増で、前四半期の2.1％増から減速しています。
GDPがさらに下方修正されれば景気減速への警戒が強まりますが、個人消費が堅調なら米国経済は減速しているものの、消費が支えていると評価される可能性があります。
そして株式市場最大の注目材料の一つがNVIDIA決算です。
市場予想では売上高が約921〜922億ドル、調整後EPSが約2.09ドルと非常に高い水準が見込まれています。
AI投資への期待がすでに株価に織り込まれているため、単に予想を達成するだけではなく、今後の売上高やデータセンター需要について強い見通しを示せるかが重要です。
NVIDIAが市場予想を大幅に上回れば半導体株やNASDAQ全体を押し上げる可能性がありますが、好決算でも見通しが市場期待に届かなければ材料出尽くしとなるリスクがあります。
エヌビディアの決算後は例年同株価が下落しており、その後の回復はガイダンスで成長性が示せるかで決まります。
そして28日にはジャクソンホール会議でFRB議長の講演が予定されており、9月の金融政策を占う重要な発言として注目されます。
市場が最も知りたいのは、インフレ抑制を優先するのか、それとも景気や雇用への配慮を強めるのかという点です。
インフレが市場予想を上回り、FRB議長もタカ派的な姿勢を示せば、長期金利上昇とNASDAQ下落につながる可能性があります。
一方、PCEが予想を下回り、FRB議長が金融緩和に前向きな姿勢を示せば、金利低下を通じてハイテク株やグロース株が上昇する可能性があります。
つまり、今週の米国株を考えるうえでは、PCE、米10年国債利回り、NVIDIA決算の三つをセットで確認することが重要です。
特に26日は経済指標と大型決算が集中するため、今週最大の変動日になる可能性があります。
投資家が注目すべきなのは、予想より良かったか悪かったかです。
今週の米国株は、インフレ、金利、AIという三つの力がぶつかる一週間になるでしょう。
まとめ
いかがでしたか？
今週はAI関連銘柄や半導体セクターの土台であるエヌビディアの決算が控えています。
これは、米国株の根幹にかかわる問題ですので、決して見逃さず必ず確認しましょう。
米イランの軍事攻撃が収まる気配を見せませんが、その中でも次なる成長の芽を探す必要があります。
資産形成とは長期戦です。
直近の株価に一喜一憂しない様、長い目で見守りましょう。
