「話題の銘柄を買ったのに、翌週には下がっていた」
「決算を読み込んで選んだはずなのに、日経平均にすら勝てない」
投資を続けていると、こんな経験をする人は少なくありません。
銘柄選びに時間をかけているのに成果が出ないと、自分にはセンスがないのではと感じてしまいますよね。
でも、安心してください。
原因はあなたの努力不足ではなく、見ているポイントのズレにあるのかもしれません。
数十兆円規模の資金を運用する機関投資家は、実はどの銘柄を買うかを最初には決めません。
彼らがまず向き合っているのは、もっと手前の部分です。
その部分こそが、運用の成果を大きく左右すると考えられています。
この記事では、機関投資家が銘柄選びより重視しているポイントを、投資初心者の方にも分かるように解説します。
さらに、個人の投資にも今日から取り入れられる具体的な方法もご紹介します。
読み終えるころには、次に何を買うかという悩みから抜け出し、投資の全体像を自分で設計できるようになるはずです。
機関投資家が重視するのは資産配分とリスク管理
結論からお伝えします。
機関投資家は銘柄選びよりも、どの資産にどれだけ配分するかとどこまでリスクを取るかを重視しています。
もう少し噛み砕くと、次のようになります。
- 株式・債券・不動産など、資産の組み合わせをどうするか
- 損失がどこまで膨らんでも耐えられるか
- 運用にかかるコストを抑えられているか
- 長期の目的(年金の支払いなど)に合った運用か
銘柄選びがどの魚を釣るかだとすれば、資産配分はどの海で釣るかを決める作業です。
海そのものが荒れていれば、腕のいい釣り人でも苦戦します。
運用成績を左右するのは資産配分
有名な研究が示した配分の重要性
資産配分の重要性を語るとき、よく引用されるのが1986年に発表された研究(ブリンソン、フッド、ビーバワー)です。
米国の年金基金を分析し、運用成績の変動の大部分は、資産配分の違いで説明できると報告しました。
ただし、この数字(よく9割と紹介されます)は解釈をめぐって議論があり、どんな条件でも9割が配分で決まるという意味ではないと指摘されています。
それでも、銘柄選びだけが成果を決めるわけではないという考え方は、現在も広く共有されています。
個別銘柄は当てるのが難しい
もう一つの理由は、予測の難しさです。
米国のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが定期的に公表しているSPIVAというレポートでは、長期間で見ると、市場平均(インデックス)を上回れないアクティブ運用ファンドが多数を占める傾向が示されています。
プロが運用しても、市場平均に勝ち続けるのは簡単ではないということです。
つまり、銘柄選びで勝ち続けるより、配分やコストなどコントロールできる部分に力を注ぐほうが合理的だと考えられているのです。
機関投資家が見ている5つのポイント
資産配分(アセットアロケーション)
機関投資家が最初に決めるのは、投資対象の大きな枠組みです。
たとえば、次のような配分を考えます。
この枠組みを基本ポートフォリオと呼び、長期的な運用方針の軸にします。
日本の年金積立金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)も、基本ポートフォリオを定めて運用していることを公表しています。
リスクの大きさと分散
次に見るのが、どれくらい損をする可能性があるかです。
機関投資家は、リターンだけでなくリスクもセットで評価します。
たとえば、値動きの大きさ(ボラティリティ)や、過去の最大下落率などを確認します。
そして、値動きの異なる資産を組み合わせることで、全体のブレを小さくします。
卵を一つのカゴに盛らないという昔ながらの格言を、数字で管理しているイメージです。
運用コスト
地味ですが、とても重要な視点がコストです。
運用にかかる手数料は、毎年じわじわと成果を削ります。
たとえば年間の手数料が1%違えば、長期ではその差が積み重なり、最終的な資産額に大きな開きが出ます。
そのため、機関投資家は運用会社に支払う手数料や売買コストを厳しくチェックします。
個人の投資でも、信託報酬の低い商品を選ぶことは、同じ考え方の実践といえます。
運用の目的と期間(負債との関係)
機関投資家の運用には、必ず目的があります。
年金基金なら、将来の年金支払いが目的です。
大学の基金なら、長期的な教育・研究の支援です。
目的が違えば、取れるリスクも運用期間も変わります。
つまり、いくら増やすかより先に、何のためにいつまでに必要かを決めているのです。
個人の投資でも、老後資金と数年後に使う資金では、適した運用方法が異なります。
長期視点とルールの徹底
最後に、感情に左右されない仕組みづくりです。
機関投資家は、運用方針や売買のルールをあらかじめ文書で定めます。
相場が急落しても、ルールに沿ってリバランス(配分の調整)を行うという判断ができるようにするためです。
人間は、下落時に怖くなって売り、上昇時に高値で買ってしまいがちです。
ルールがあれば、そうした行動のブレを抑えやすくなります。
機関投資家の真似がすべて正解とは限らない
ここまで機関投資家の考え方を紹介しましたが、注意点もあります。
- 機関投資家は運用期間が数十年単位で、資金の性質が個人と異なります
- 個人には、生活費や教育費など、すぐ使う可能性のあるお金があります
- 資産配分を工夫しても、元本が保証されるわけではありません
投資にはリスクがあり、損失が出る可能性があります。
最終的な判断はご自身で行い、必要に応じて金融機関やファイナンシャルプランナーなどの専門家に有料相談してください。
まとめ
要点を整理します。
- 機関投資家は、銘柄選びよりも資産配分とリスク管理を重視している
- 市場平均を上回り続けるのは、プロでも難しいと言われている
- 見ているのは、配分・リスク・コスト・目的・ルールの5点
- 個人でも、考え方は今日から取り入れられる
今日できる1つの行動として、まずは紙やメモアプリに投資の目的と、必要になる時期を書き出してみてください。
5分もかからない作業ですが、これが資産配分を考える出発点になります。
銘柄探しに疲れたときこそ、一歩引いて全体の設計を見直してみましょう。
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